藤ノ井俊樹の投資手法を徹底検証！なぜ「ミスプライスされた割安株」が中長期投資に最適なのか？

株式投資で思うように利益を出せない個人投資家にとって、「一貫した投資手法を持つこと」は極めて重要な課題です。インターネット上には短期トレードからデイトレ、スイングなど多様な手法が溢れていますが、株歴50年超のベテラン・藤ノ井俊樹氏が提唱するのは、極めて王道でありながら再現性の高い「ミスプライスされた割安株を狙う中長期投資」です。

「なぜ割安株に投資するべきなのか？」「ミスプライス投資とはどのような仕組みなのか？」といった疑問に対して、本記事では藤ノ井俊樹氏の分析アプローチや独自の売買ルール、リスク管理の方法まで詳しく解説します。

特定の銘柄を推奨するのではなく、投資というゲームに勝つための「プロの戦術とマインド」を学び、自立した投資家になるための知識としてお役立てください。

1. 藤ノ井俊樹氏が提唱する「ミスプライス投資」の本質

まず、「ミスプライス投資」とは何か、その基本概念から解説します。ミスプライスとは、その名の通り「誤った価格設定」を意味します。株式市場において、本来その企業が持っている業績や財務状況、将来の成長可能性といった「本質的価値」に対して、市場で取引されている株価が「不当に安く評価されている（価格が歪んでいる）」状態を指します。

株式市場は、短期的には論理ではなく「市場参加者の感情」によって動くことが多いと言われています。たとえば、企業が一時的に市場予想をわずかに下回る決算を発表した際、パニックになった個人投資家が過剰に株を売り浴びせることがあります。あるいは、世界的なインフレ懸念や金利上昇などの地合い悪化に伴い、優良な個別銘柄までが連れ安になる現象もしばしば見られます。ミスプライス投資とは、こうした「市場の一時的なパニック」が生み出した、極めて割安なバーゲンセール状態の優良銘柄を狙い撃ちにする手法です。

藤ノ井氏は、「株式市場は短期的には非効率だが、長期的には必ず企業の真の実力を反映した適正価格に戻る」という大前提を信じています。したがって、価格が実態よりも過剰に低く放置されている（ミスプライスが発生している）タイミングで仕込み、市場がその企業の価値に気づき、株価が元の水準に買われて戻る（またはそれ以上に成長する）プロセスで利益を獲得するのです。このアプローチは、無謀な値幅取りではなく、統計的・論理的な根拠に基づいた王道のバリュー投資だと言えます。

2. 銘柄選定に用いられる「独自の分析ロジック」

藤ノ井氏の投資手法が個人投資家に評価されている理由は、銘柄選定のための分析ロジックが極めて合理的で、体系化されている点にあります。彼は、ファンダメンタルズ分析（企業業績の確認）と、テクニカル分析（チャート分析）を巧みに融合させたアプローチを取っています。

① ファンダメンタルズ分析による「割安性と健全性」の精査

まず第一のステップとして、企業の土台を厳しく審査します。藤ノ井氏が注目するのは、単にPBR（株価純資産倍率）が1倍を割っているといった表面的な指標だけではありません。企業の内部留保（利益剰余金）が十分にあり、自己資本比率が高く、倒産リスクが極めて低いかという「安全性」を最重視します。いくら株価が安くても、業績悪化によって倒産してしまっては元も子もないからです。さらに、独自のニッチな市場シェアを持っている企業や、目立たないながらも社会になくてはならないインフラ的な製品を提供しているような、参入障壁の高い「実力派」の中小型株をリストアップします。

② テクニカル分析による「買いのタイミング」の特定

藤ノ井氏の手法のユニークな点は、ファンダメンタルズで選んだ割安株を「すぐに買わない」ということです。なぜなら、割安な状態の銘柄は、市場から放置されている期間（いわゆる塩漬け期間）が長く続くことがあるからです。そこで、テクニカル分析を用いて、チャートが「これ以上下がらない」という底値圏を形成し、買い手がじわじわと増えて動き出すポイント（出来高の急増や移動平均線のゴールデンクロスなど）を観察します。これにより、投資した資金が長期間眠ってしまうリスクを防ぎ、資金の回転率を最大化するアプローチをとっています。

3. なぜ「中長期投資」が個人投資家にとって最適なのか？

藤ノ井俊樹氏が、個人投資家、とりわけサラリーマンや主婦、日々忙しく本業を持っている人々に対して強く勧めているのが「中長期投資」というスタイルです。短期のトレードと比較しながら、その優位性を探ってみましょう。

多くの初心者は「毎日画面を監視して頻繁に売買するデイトレード」が株式投資の醍醐味だと誤解しがちです。しかし、デイトレードは一瞬の判断ミスや通信速度、さらにはプロの機関投資家が使用するアルゴリズム（AI取引）と直接競わなければならないため、片手間の個人投資家が勝ち続けるのは極めて困難です。また、常にプレッシャーに晒されるため、精神的な疲弊も大きくなります。

これに対し、ミスプライス投資をベースにした中長期投資は、一度適切な分析に基づいて銘柄を仕込んだら、基本的には数ヶ月から1〜2年のスパンで株価が上昇するのをじっくりと待ちます。毎日の些細な値動き（ノイズ）に右往左往する必要がないため、本業に一切の支障をきたしません。精神的にもゆとりを持って相場と向き合えるため、結果的に「焦って安値で売ってしまう」「高値で飛び乗ってしまう」といった心理的な自滅を防ぐことができます。仕事や生活を最優先しながら資産を増やすための、最も現実的な選択肢と言えるでしょう。

4. 信用取引を組み合わせたリスク管理の仕組み

一般的に、個人投資家の多くは「現物取引（自己資金の範囲内での取引）」のみを行いますが、藤ノ井氏の投資手法においては、適切な知識を持った上での「信用取引の活用」も視野に入れています。信用取引と聞くと「リスクが高く危険だ」と反射的に拒絶してしまう人も多いですが、藤ノ井氏はそのツールとしての本質的な役割を説いています。

彼が信用取引を推奨する大きな目的の一つが、相場の下落局面における「リスクヘッジ（空売り）」です。現物取引だけでは、株式市場全体の地合いが悪化し、全ての株価が下落するような暴落期（リーマンショックやコロナショックなど）に利益を出すことができません。しかし、信用取引の「売り（ショート）」を活用すれば、株価が下落する局面でも利益を得ることができます。また、自分が保有している現物株の価値が下がるリスクを相殺するために、一時的に空売りを仕掛ける「つなぎ売り」と呼ばれる技術を使うことも可能です。

ただし、藤ノ井氏は「レバレッジ（自己資金の数倍の取引）をかけて無謀に利益を増やそうとする行為」は厳しく戒めています。あくまで「自分の資金管理の範囲内で、相場の上下双方の波に乗るため、あるいは大切な資産を守るための盾として信用取引を正しく利用する」という防衛的なアプローチが、彼の提唱するプロフェッショナルのリスク管理なのです。

5. 実践！藤ノ井流「売買ルール」の作り方と設計

藤ノ井氏の投資手法を自分のトレードに落とし込むためには、「感覚で売買しない」仕組みを作ることが不可欠です。以下に、彼が重視する具体的なルール設計の手順を整理しました。

この表にある通り、藤ノ井流の真髄は、**「エントリーする前に、出口（利確・損切り）がすべて自動的に決まっている」**という点です。多くの初心者は、銘柄を買うことばかりに夢中になり、買ったあとのことは株価の動きを見てから考えようとします。これでは株価が急落したときにパニックになり、正常な判断ができません。事前にルールを設定し、それを自動注文（イフダン注文や逆指値注文）で証券会社に発注しておくこと。これが感情に邪魔されない堅実な資産運用の要となります。

6. 手法を学びたい初心者が知っておくべき注意点

素晴らしい結果を長年出してきた手法であっても、実践するにあたってはいくつか知っておくべき注意点があります。失敗を未然に防ぐために、あらかじめ頭に入れておきましょう。

注意①：短期間での劇的な爆益を求めない

ミスプライス投資は、じわじわと適正株価に戻るプロセスを狙うため、購入して翌日に株価が数倍になるような「仕手株」のような動きを求める投資には向いていません。数ヶ月単位の時間をかけて、ゆっくりと価値が評価されるのを待つ「忍耐力」が必要です。短期間で資金を数倍に増やしたいと焦っている人は、期待と現実のギャップにイライラしてしまうかもしれません。

注意②：相場環境（地合い）全体の波を意識する

いかに企業単体が優良で割安であっても、株式市場全体が暴落しているトレンドでは、売りが売りを呼ぶためほぼ全ての個別株が一時的に値を下げます。藤ノ井氏が選んだ銘柄であっても例外ではありません。一時的な含み損を抱える時期があることを理解し、あらかじめ設定した損切りラインにかからない限りは、慌てず見守る（またはルールに従って機械的に切る）だけの度量が必要です。

注意③：情報をツールとし、決断の主体を自分に置く

藤ノ井氏の提供する「旬の厳選10銘柄」などのサービスを利用する場合、最もやってはいけないのが「自分で考えずに盲信する」ことです。レポートに書かれた企業の強みやチャートの根拠を読み解き、「自分自身の納得」があって初めて取引を実行するようにしましょう。そうでなければ、万が一株価が想定と逆行したときに、他人のせいにして学びを得られないまま退場することになってしまいます。

7. 結論：ルールの遵守があなたの資産を守り育てる

藤ノ井俊樹氏の投資手法「ミスプライス投資」について多角的に分析してきました。企業の強固なファンダメンタルズに裏打ちされた割安株を見つけ出し、チャート分析によって底打ちからの上昇を見定めてエントリーする。そして何より、感情を挟まないように事前に利確・損切りのルールを徹底する。この一連のシステムは、プロが厳しい市場で半世紀にわたって生き残ってきた知恵の結晶です。

私たちが彼の投資手法から学ぶべき最大の教訓は、相場を予想することよりも、**「予想が外れたとき、あるいは当たったときに、あらかじめ決めたルール通りに動くルール厳守の精神」**にあります。目の前の小さな株価の上下に惑わされず、大局的な「価格の歪み」を捉える力を養い、安定した中長期投資のステップをぜひ踏み出してみてください。

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【免責事項】本記事は情報提供のみを目的としており、特定の投資商品を勧誘するものではありません。個別銘柄の売買や投資の最終判断は自己責任で行ってください。

「ミスプライスされた割安株」の投資リスクと具体的なヘッジ（防御）手法

バリュー株投資は一般的に安全性が高いと言われますが、中小型の割安株ならではの独特のリスクが存在します。その代表的なリスクと、個人投資家が取るべき具体的なポートフォリオ上のヘッジ（防御）手法を解説します。

リスク1：出来高が少なすぎる「流動性リスク」とその対策

中小型の割安株は、市場での注目度が低いため、日々の出来高（取引される株数）が非常に少ない銘柄が多く存在します。
このような銘柄を大量に購入してしまうと、万が一の悪材料発生時や相場全体の暴落時に、「売りたい価格で全く買い手がつかず、株価を自分で引き下げながら売らざるを得ない」という流動性リスクに直面します。この対策としては、1つの銘柄を買い進める際、その銘柄の「平均出来高の10%〜20%以下」のボリュームに自らの購入枚数を抑えるというルールを設け、自分の売り注文で市場価格をクラッシュさせない配慮が必要です。

リスク2：市場環境そのものの下落に備える「キャッシュポジション」の維持

どれほど個別の割安株が財務健全であっても、世界的な金融ショック（利上げ、地政学的リスクなど）が起きれば、市場全体のパニック売りに巻き込まれて一時的に株価は20%〜30%下落します。
これに対する究極のヘッジ手法は、常にポートフォリオの「20%〜30%」を手元資金（キャッシュ）として残しておくことです。全力で買い建てる（フルインベストメント）ことを避け、手元に現金を残しておくことで、全体相場が暴落した際に「割安株がさらに異常値で安く放置された絶好の仕込みチャンス」として、喜んで買い増しを行うことができる精神的・資金的な余裕が生まれます。キャッシュは最高の防御であり、同時に最強の武器です。

「ミスプライスされた割安株」の投資で役立つテクニカル売買タイミングの補完術

財務分析（ファンダメンタルズ）で「超割安でお宝なミスプライス株」を特定したとしても、実際の購入や売却の「タイミング」を決める際、テクニカル分析（チャート分析）を補助ツールとして併用することで、さらに勝率を高めることができます。割安株投資で特に効果的な2つの指標を解説します。

指標1：下値支持線（サポートライン）と出来高の減少

ミスプライスされた小型割安株は、長期間にわたって株価がダウントレンド（下落トレンド）にあるか、あるいは底値圏で横ばい状態（もみ合い）になっています。
購入する最適なタイミングは、株価が過去数ヶ月〜数年の「最安値付近の下値支持線（サポートライン）」に到達し、かつ「日々の出来高が極端に減少し、売る人がいなくなった（売り枯れ）状態」を確認したときです。これ以上下がらない底値圏で静かに現物を仕込むことで、リスクを極限まで抑えつつ、将来の上昇エネルギーを待つことができます。

指標2：25日移動平均線・75日移動平均線の「ゴールデンクロス」

底値圏で仕込んだ後、または株価が本格的な上昇トレンドに転換したことを確認してから買いたい場合は、移動平均線のゴールデンクロス（短期の25日線が、中期の75日線を下から上へ突き抜ける現象）を指標にします。
これは、市場のトレンドが「下落または停滞」から「上昇」へシフトした明確なテクニカル的シグナルであり、出来高の急増を伴うことが多いため、ミスプライスの解消がスタートした絶好の追加買いタイミングとして活用できます。ファンダメンタルズで安全性を確認し、テクニカルでタイミングを計る二重の防御壁を構築しましょう。

株式投資で長期的に複利の力を活かすためのアセットアロケーションとポートフォリオ構築の基本

株式投資で安定的かつ持続的に資産を増やしていくためには、単に優秀な推奨銘柄サービスを利用するだけでなく、自社や個人の全体資産における適切なアセットアロケーション（資産配分）と、ポートフォリオ構築の鉄則を理解しておく必要があります。ここでは、投資の勝率を決定づけるアセットアロケーションの基本と、複利の効果を最大化する運用実務について詳細に解説します。

1. 資産運用の成否の9割を決定づける「アセットアロケーション」とは？

金融工学や過去の投資研究において、投資パフォーマンスの差異の約90％以上は、個別銘柄の選定や売買タイミングではなく、**「どのような資産クラス（アセット）に、どの割合で資金を配分したか（アセットアロケーション）」**によって決定されることが証明されています。
資産クラスには、国内株式、外国株式、国内債券、外国債券、不動産（REIT）、および現金（キャッシュ）などがあります。
株式はインフレ局面において強い実質的な購買力維持の機能を持ち、高いリターンが期待できる一方で、価格の変動（ボラティリティ）が大きいです。一方、債券や現金はリターンが低いものの、株式が下落する局面においてポートフォリオ全体のクッション（安全弁）として機能します。投資家は、自らの年齢、収入、許容できるリスクの大きさ（リスク許容度）に合わせて、これらの配分比率をあらかじめ決定しておく必要があります。

2. リスク許容度に応じた具体的なポートフォリオ構築のガイドライン

アセットアロケーションを決定する際、一般的に用いられるのが**「100マイナス年齢」の法則**です。これは、自分のポートフォリオ内に占める「株式（リスク資産）」の比率を、「100 – 現在の年齢（％）」とする簡便なルールです。
例えば、現在30歳の経営者であれば「100 – 30 = 70%」を国内外の株式に配分し、残りの30%を債券や現金などの安全資産で保有します。年齢が上がり60歳になった時点では、株式の比率を40%に抑え、安全資産を60%に引き上げることで、リタイアメント期に近い資産の急激な目減りを防ぎます。
ただし、これはあくまで目安であり、新設法人やマイクロ法人の余剰資金運用であれば、本業のキャッシュフローが安定している限り、株式の比率を高めに設定して積極的に複利運用を行うことも合理的な選択肢となります。

3. 個別株投資における「セクター分散」と上限ルール

アセットアロケーションで株式に割り当てた資金の中で、さらに個別の銘柄（例えば、FPOの『旬の厳選10銘柄』など）に投資を行う際は、同一の産業分野（セクター）に資金が偏らないようにする「セクター分散」が必須です。
どれほど財務健全で割安な企業であっても、その企業が属する業界全体（例：半導体関連、アパレル、不動産など）が規制変更や構造的な不況に直面した場合、セクター全体の株価が揃って下落してしまいます。
これを防ぐためのポートフォリオ管理の鉄則として、**「1つのセクターに投資する資金は、株式投資枠全体の最大20%までとする」**、かつ**「1つの個別銘柄への配分は、最大10%（できれば5%）までとする」**という上限ルールを設定します。このルールを守ることで、特定の業界や企業に突発的な悪材料が発生しても、ポートフォリオ全体への致命的なダメージを物理的に避けることが可能になります。

4. インフレ局面における現金の目減りリスクと株式の防衛的役割

日本国内においても物価上昇（インフレ）が現実化する中、すべての資金を「現金や銀行預金」のまま放置しておくことは、実はリスクフリーではありません。
仮にインフレ率が年2%で推移した場合、現金の価値（購買力）は毎年2%ずつ確実に減少し、約35年後には手元のお金の価値が半分に目減りしてしまいます。
このインフレによる「静かなる資産の略奪」から会社や個人の購買力を守るために、株式（インフレ耐性のあるアセット）の保有が防衛策として不可欠です。特に、製品やサービスの価格にインフレ分を転嫁できる「高い技術力やブランド力（ワイド・モート）」を持った中小型の優良企業は、インフレ環境下でも営業利益を維持・拡大できるため、最高のインフレヘッジ（防衛資産）として機能します。

5. 資産を幾何級数的に成長させる「複利の効果」のシミュレーション

アインシュタインが「人間最大の発見」と評した**「複利（Compound Interest）」**は、投資において時間が経つほどに資産の増加スピードを加速させる驚異的な力を持っています。
複利効果とは、投資によって得られた配当金や売却益をそのまま生活費等として消費せず、再び同じポートフォリオへ再投資し続けることで、「元本 ＋ 利益」に対してさらに利益が生まれる仕組みを指します。
具体的な数値でシミュレーションを行ってみましょう。
元金 1,000万円 を年平均利回り「5％（配当再投資含む）」で運用した場合の、単利（利益を再投資しない）と複利の元利合計額の推移の比較です：

運用期間	単利運用（再投資なし）	複利運用（配当再投資）	成果の差額（実質利益）
10年目	1,500万円	1,628万円	+128万円
20年目	2,000万円	2,653万円	+653万円
30年目	2,500万円	4,321万円	**+1,821万円**

10年程度ではわずかな差ですが、30年が経過した時点では、単利が2,500万円にしかならないのに対し、複利は4,321万円に達し、差額は「1,821万円」という圧倒的な金額になります。
これが、長期保有と再投資がもたらす複利の魔法です。株式投資の秘訣は、短期的な相場の値動きで一喜一憂して売買を繰り返すことではなく、良質なバリュー株を配分したポートフォリオを構築し、そこから生み出される現金を長期にわたって再投資のサイクルへ回し続けることにあります。この基本的なアセットアロケーションと複利の規律を守り抜くことこそが、すべての投資家が目指すべき最終的な成功ルートです。

個人投資家が中長期の資産形成で絶対に守るべき「複利運用シミュレーション」と「ドルコスト平均法」の相乗効果

株式投資を通じて安定的かつ長期的に会社の純資産や個人の純資産を増やしていくためには、相場の短期的な価格変動（ノイズ）を完全に無視し、ドルコスト平均法（定額購入法）による積立投資と、複利運用の相乗効果を最大限に活かす実務が欠かせません。ここでは、個人投資家が長期的な資産形成で勝ち残るための具体的なシミュレーションと防衛的な投資戦略を解説します。

1. ドルコスト平均法がもたらす「購入価格の平準化」と精神的安定

ドルコスト平均法とは、特定の株式や投資信託を「毎月（あるいは毎週）一定の金額」で買い続ける手法です。 株価が高い時期には少ない株数しか購入できず、逆に株価が安い時期には自動的により多くの株数を買い付けることができます。これにより、長期間運用を続けることで、1株あたりの平均購入価格が市場の平均値付近に収束（平準化）されます。 この手法の最大のメリットは、「購入タイミングの判断（相場を読む行為）」を完全に自動化し、投資家の感情（高値で買いたい欲や、暴落時に買えない恐怖）を物理的に排除できる点にあります。企業のファンダメンタルズが長期的に良好であると確信していれば、一時的な相場の調整局面は「より多くの株数を安値で仕込める絶好の買い場」となり、株主の精神的な平穏と規律が保たれます。

2. 毎月の積立額と想定利回りによる「30年後の資産シミュレーション」

株式投資で得られた配当金や分配金を再投資し、複利の力で資産を増やすためのシミュレーションを示します。 以下は、毎月一定金額（3万円、5万円、10万円）を、長期的な日本株・世界株の平均リターンに近い年利「5％（配当再投資・複利）」で運用した場合の、年数別の積立資産評価額の推移データです。

積立期間	毎月 3万円（元本）	毎月 5万円（元本）	毎月 10万円（元本）
10年目	466万円（360万円）	776万円（600万円）	1,552万円（1,200万円）
20年目	1,233万円（720万円）	2,055万円（1,200万円）	4,110万円（2,400万円）
30年目	**2,497万円（1,080万円）**	**4,161万円（1,800万円）**	**8,322万円（3,600万円）**

毎月5万円の積立であっても、30年が経過した時点では、支払った元本1,800万円に対し、複利の効果によって資産評価額は4,161万円に達し、利息だけで「2,361万円」の資産増加となります。 毎月10万円を積み立てた場合は、元本3,600万円に対して8,322万円に達し、ほぼ1億円に近い資産が形成されます。これが、複利と時間がもたらす強力な資産形成の真実です。

3. バリュー株スポット投資とインデックス積立の「ハイブリッド運用」

長期的な資産形成の土台（コア部分）として、世界株や日本株全体のインデックスをドルコスト平均法で毎月積立しつつ、余剰資金（サテライト部分）を用いてFPOの『旬の厳選10銘柄』のようなプロの分析に基づく「ミスプライスされた小型割安株」へスポットで分散投資を行う「コア・サテライト戦略」は、極めて合理的なハイブリッド運用です。 コア部分で市場全体の成長（年5%前後の手堅いリターン）を確保しつつ、サテライト部分で市場の歪みを突いた中小型バリュー株の大幅な水準訂正（PBR1倍是正などによる株価の上昇）を狙うことで、ポートフォリオ全体のパフォーマンスを劇的に引き上げることが可能になります。

4. 投資の絶対前提としての「余剰資金の区分」と精神的耐久力

これらすべての複利運用と長期投資を成功させるための絶対条件が、投資する資金が「直近3年〜5年以内に使用する予定のない、完全な余剰資金」であることです。 もし本業の運転資金や、生活費などの「目先の必要資金」を投資に回してしまうと、一時的な全体相場の暴落や株価の急な調整が起きた際に、パニックに陥って最悪のタイミングで損切りせざるを得なくなります。 完全な余剰資金であれば、たとえ株価が一時的に30%下落しても、企業の財務（無借金・潤沢なキャッシュ）に問題がない限り、「数年待てば戻る」という精神的な平穏を保ち、複利の軌道から脱落することなく運用を継続することができます。資産運用はスピード勝負ではなく、規律と時間を味方につけた者が最後に勝つゲームであることを忘れないでください。

個人投資家が「ミスプライスされた割安株」を自力で探すためのステップ

藤ノ井俊樹氏が推奨するような「ミスプライスされた割安株（バリュー株）」について、個人投資家が証券会社のツールや四季報を使って自力でスクリーニング・分析するための実践的な手法とステップを詳しく解説します。

ステップ1：三大財務指標を用いた初期スクリーニング

日本市場に上場する約4,000社の中から、割安放置されている候補株を絞り込むため、証券会社のアプリなどで以下のスクリーニング（条件検索）を設定します。
1. **PBR（株価純資産倍率）**: 「1.0倍未満（できれば0.8倍以下）」に設定します。企業の解散価値を下回る価格で取引されている企業の抽出です。
2. **自己資本比率**: 「50%以上（できれば70%以上）」に設定します。倒産リスクが極めて低く、無借金に近いクリーンな財務状態であるかを保証するためです。
3. **PER（株価収益率）**: 「15倍以下（できれば10倍以下）」とし、企業の稼ぎ出す利益に対して株価が割高でないかを確認します。

ステップ2：ビジネスモデルと「ネットキャッシュ」の検証

初期スクリーニングで抽出された企業について、さらに個別分析を行い、単なる「ボロ株（万年不況株）」でないかを選別します。
ここで重要になるのが**「ネットキャッシュ比率」**です。ネットキャッシュとは、現預金や有価証券などの「すぐに現金化できる資産」から負債総額を差し引いた実質的な手元資金を指します。
時価総額に対してネットキャッシュが半分以上を占めるような企業は、事業価値が実質的にタダ同然で放置されていることを意味し、極めて強力な下値支持（ミスプライス）となります。これに加えて、その企業が属する業界のシェアや、毎年安定して営業黒字を出せているかをチェックし、割安でありながら安定した収益力を持つ「お宝株」を特定していきます。